東日本大震災から１１日で５年を迎えるが、政府の地震調査委員会の本蔵（ほんくら）義守委員長（東京工業大名誉教授）が、今後もマグニチュード（Ｍ）８以上の余震が起きる可能性があると言及した。別の専門家は、警戒期間を「本震発生から約１００年」と話す。地震列島に住むことの大変さがあらためて浮き彫りとなっている。
本蔵氏の発言は１０日付の毎日新聞が報じた。記事によると、他の地域の巨大地震の例を踏まえ、震災当日に起きたＭ７・６の最大余震を上回る地震の発生が今後も考えられるという。
２００４年１２月にインドネシア・スマトラ沖で発生し、Ｍ９・１を記録した地震の震源やその周辺では５年以上たった後もＭ８級の地震が複数回起きている。その上で、本蔵氏は「東日本大震災とスマトラ沖地震は、地形が似たところで起きており、同じような規模の余震が起きてもおかしくない」との見解を示したという。
武蔵野学院大の島村英紀特任教授は「大きな余震は本震のマグニチュードからマイナス１程度というのがこれまでのデータの平均的な数字だ。しかし、過去にはＭ６の本震に対してＭ５・８の余震が起こったこともある。こうした余震は本震に対しての『双子地震』と呼ばれているが、東日本大震災クラスの地震に対しても、同様のケースが起こらないとはかぎらない」と解説する。
また、大規模な余震を警戒すべき期間について、島村氏は「本震がＭ９を記録した大規模地震に対しては、発生から１００年程度は警戒が必要だろう」と話す。
３・１１を機に気を引き締めたい。